金地金と地金型金貨の違い

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金地金と地金型金貨の違い

金は希少性が高く、相場も安定しているため、金融資産として投資対象のひとつになっています。実はたくさんの種類がある金投資方法。やり方によっては専門的な知識が必要となるため、その人にあった金投資の方法を選ぶことが重要になります。また、投資をする人の価値観や現状によって投資すべき商品が変わってくるので、状況に合わせて投資スタイルを計画していきましょう。

ここでは、金で投資する上で知っておきたい、金地金と地金型金貨それぞれのメリットとデメリットについて解説していきます。

金地金と地金型金貨の違い

「金地金」とは保管しやすい形にした金の塊のことで、インゴットまたはゴールドバーとも呼ばれます。金地金は、K24つまり混ぜ物が何もない純金でなければなりません。国際的に厳しい規格によって管理されており、その品質が保証されています。

「地金型金貨」は、投資用に発行されている金貨の一種です。地金型金貨の額面は金としての価値よりとても低く設定されており、発行時の地金価格にプレミアムと呼ばれる諸経費を上乗せして販売されています。

 

金地金のメリットとデメリット

金地金は「ゴールドバー」と呼ばれることからも分かるように、平らな板のような形をした金塊です。金の延べ棒と呼ばれることもあります。もしかしたらこの呼び名が一番身近かもしれませんね。

金地金は、地金商や商社、金属メーカーなどで購入できます。ここでは、金地金のメリットとデメリットについて説明しましょう。

メリット

投資金額が大きくなると手数料は安くなる

金地金を購入する際は、製造費分の手数料が上乗せされます。大きいサイズのものが多い金地金は購入に必要な投資金額も大きくなりますが、500g以上の金地金には手数料がかからないこととなっているのです。そのため金地金の場合、購入額の大きい方が手数料を安く抑えられます。

価値が担保されている

金はそれ自体に価値があり、その価値のおかげで世界中どこにいても換金できます。ですから、金を保有することで有事の際にも自分の資産価値を落とすことなく持ち続けられるのです。

デメリット

投資額が高くなる

前述した通り、金地金は500g以下では手数料がかかります。500g以上となると投資金額もそれなりに高くなりますが、手数料を抑えるためには大きなサイズの購入が必要です。少額での投資を考えている人にはおすすめできません。

保管に場所が取られ、盗難リスクがある

サイズが大きくなると保管も大変になります。耐火金庫に入れたとしても盗難のリスクはあるでしょう。銀行などに預けることもできますが、別に費用がかかってしまいます。

 

地金型金貨のメリットとデメリット

投資をする上で地金型金貨を選んだときのメリットとデメリットを、皆さんはご存じでしょうか。これを知らないと、せっかく投資しても大して儲からなかったと残念な思いをすることもあります。

地金型金貨のメリット・デメリットについて見ていきましょう。

メリット

少量の購入でも手数料がかからない

金地金は500g以下の少量だと購入時に手数料がかかります。一方、地金型金貨の購入には手数料はかかりません。ですから同じ予算であれば、金地金よりも地金型金貨の方がより多くの金額を金自体にかけられます。

ただし、地金型金貨の価格には加工費やデザイン費、輸送費などの諸経費がプレミアムとして上乗せされている点に注意が必要です。金1gあたりで計算すると、地金型金貨の方が金地金よりも割高となります。

保管が容易

サイズの小さい地金型金貨は、自宅で保管する際にも場所を取りません。もちろん盗難に合わないよう、金庫などには入れるべきですが、金地金と比べてみても保管しやすいでしょう。持ち運びしやすい点もメリットです。

デメリット

買取店側の利益率が高い

金を売る際、買取店では利益を出すために手数料を差し引いて買取価格を設定します。そして実際に販売するときは、手数料を上乗せした販売価格で売るのです。この差額、すなわち手数料分が、買取店の利益となります。

地金型金貨の場合は、金地金よりも手数料が高く設定されているのが普通です。ですから売却するときのことを考えると、同じ量の金地金と比べると地金型金貨の買取価格は低くなってしまいます。

付加価値が無くなってしまうことも

金地金は純粋に金そのものの価値で価格が決まっているのに対して、地金型金貨にはプレミアムという付加価値があります。もし、金貨に傷が付くなどしてしまうと、付加価値が消えて、買取金額が大きく下がってしまうこともあるため注意が必要です。

 

まとめ

投資には、それぞれにメリットとデメリットがあります。金の実物を保有する「金地金」や「地金型金貨」にも、それぞれ利点と注意点がありました。金投資を検討する際には、自分が投資にいくら充てられるのかをはっきりと決めてから、どのような形で保有するか決めると良いでしょう。

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